国際通信社の「AFP通信」によりますと、新型コロナウイルス感染症拡大防止のために、行動規制を強いられている全世界の対象者は39億人を超え、世界人口の半数まで広がっているとのことです。日本でも、なかなか出口が見えない未曽有の危機に、多くの人々や企業が苦難と闘っている状況です。
人類の長い歴史の中で、ウイルスへの対応は、医療技術の進歩や先人の知恵・経験によって、ワクチンの開発につながり、幾度となく危機を乗り越えてきました。新型コロナウイルス感染症についても必ず終息に向かうものと思いますが、近年のウイルス発生の傾向で見ると、またすぐに次の新型ウイルスが現れることを、止めることはできないでしょう。ましてや、昔と違って人や物の移動が広範囲に高速化、大量化しているため、短期間でパンデミック(世界的大流行)が起こる可能性も非常に高くなっています。
このような環境下においては、ピンチをチャンスに変えられる企業とそうでない企業が明確になります。その違いは、主に二つのポイントが考えられます。
一つは、従来の業務プロセスを見直して、生産性を高められるかどうか。リモートワークもそうですが、既成概念にこだわらず、デジタル技術などを活用した業務変革への取り組みの促進が必要です。
もう一つは、守りから攻めへ事業転換ができるかどうか。新しい価値を創造できるイノベーションへの取り組み、そして社員の雇用を守りながら、攻めへの事業転換ができる企業体力が求められます。
われわれは、リーマンショック以降、常に「危機は起きるもの」と捉えて、財務体質の強化を図ってきました。
今年度スタートした「メイテックグループ 中期経営計画[2020-2022]『The Transformation』」では、「高付加価値を追求して事業モデルを改革する」ことを、基本方針に掲げています。どのような環境下にあっても、「変革」と「攻め」の意識を強くもって、お客さまとエンジニアに更なる「満足度向上」を追求していきます。
新型コロナウイルス感染症が終息した後の世の中の価値観は、大きく変化していることが予想されます。その時に、われわれが技術を通じて新しい価値を創造し、世の中の課題解決に積極的に貢献できているよう、社員全員で力を蓄えていきましょう。
代表取締役社長
國分 秀世